【イベント＆オンライン配信(Zoom)】『イノベーションの競争戦略』(東洋経済新報社)刊行記念内田和成トークイベント「イノベーションの競争戦略 0→1か？横取りか？」2022年4月19日(火)19:00～20:30

人文

代官山蔦屋書店／Zoomウェビナー機能を使用したオンラインライブ配信 2022年 04月19日(火)

「イノベーションの本質は行動変容」- 技術革新に依りすぎていた従来のイノベーション論から脱却し、内田先生のご経験と研究会での2年にわたる事例研究の結果導き出された「内田流イノベーションの新定義」を、内田先生と共著者が解説します。

世の中の変化をどのように見極めチャンスとするのか？イノベーションを実現するまでの要諦は？

参加者から内田先生へ直接質問もできる、この貴重な機会をお見逃しなく！

このイベントはオフライン(代官山蔦屋書店内)とオンライン同時開催イベントです。
お申し込み時に、来店参加orオンライン参加のいずれかをお選び頂き、ご参加下さい。

【参加条件】
イベントチケット予約・販売サービス「Peatix」にて、いずれかの対象商品をご購入いただいたお客様がご参加いただけます。

【対象商品】
・イベント [来店参加] 券(1,650円／税込) ※限定10名様
・イベント [オンライン参加] 券(1,650円／税込)
・書籍『イノベーションの競争戦略』(東洋経済新報社・1,980円／税込)+イベント [オンライン参加] 券(550円／税込)+送料(500円／税込) セット 3,030円(税込)
※『イノベーションの競争戦略』は2022年4月8日(金)に入荷予定です。入荷後に配送いたします。
※Peatixで取得したお客様の個人情報は、本イベントへお申し込み頂いた方への商品発送にのみ使用し、それ以外での使用は行いません。個人情報のお取り扱いについてご同意の上、お申込み下さい。

▶ お申込みはこちら

(Peatixへ遷移します)
受付締め切り: 2022年4月19日(火) 19:00まで

【オンラインイベントアーカイブ配信のお知らせ】

本オンラインイベントにお申込みのお客様は、イベント終了後、一定期間イベントのアーカイブ配信をご視聴頂けます。
日時にご都合がつかない場合や、もう一度見たい場合などにご利用ください。
なお、イベント終了後は、アーカイブ配信のみの販売等はございませんのでご注意ください。
アーカイブ配信視聴方法につきましては、対象商品をご購入のお客様あてに、配信準備ができましたら、Peatixよりメッセージをお送りさせていただきます。

- オンライン配信イベント(Zoom)につきまして -

代官山蔦屋書店主催のオンライン配信イベントは、Zoomのウェビナー機能を使ってライブ配信をいたします。

ご覧いただくには、インターネット環境が必要です。
※ イベントはPC、スマホ、タブレットからご視聴可能ですが、事前にZoomのアプリを予めダウンロードしていただく必要がございます。お手数ですが、下記よりイベント前にダウンロードをお願いいたします。
　▶https://zoom.us/download#client_4meetingよりアプリのダウンロードが可能です。
※ 今回のイベントで利用するウェビナー機能では、ホスト、パネリスト以外に、視聴者の皆様のお顔が配信画面に映ることはありません。
※ 「チャット」機能を使って皆さまからの質問やコメントをお寄せいただくことが可能です。

※ 本イベントはライブ配信イベントです。録音録画はご遠慮願います。
※ 今回ご利用いただいたメールアドレス、お名前を他に使用することはございませんので、ご安心ください。

※ 当日ご来店いただいてもイベントをご観覧いただくことはできません。

※ 配信のURLとご案内は、ご予約いただいたチケットサイトを通して順次メールでお送りいたします。(URLの共有は禁止いたします。)
※ URLの共有、第三者への譲渡はご遠慮ください。
※ ご視聴の通信環境の悪化などにより、配信が途切れた場合の返金はいたしかねます。

- 参加券購入からご参加までの流れ -

① ご予約、お申し込みはイベントチケット予約・販売サービス「Peatix」にて行います。代官山蔦屋書店での販売は行っておりません。ご注意くださいませ。「Peatix」にて参加券をお申し込み後、ご購入確認メールをお送りします。

② 後日、Zoomウェビナーへの招待メールをお送りします。その際、下記ドメインのメールを受信できるように、迷惑メール設定から解除、もしくは受信設定をお願い致します。「@peatix.com」

③ メールに記載されたURLのリンクからご視聴いただけます。ウェビナー視聴の際に、お名前とメールアドレスの入力画面が表示されますので、ご入力をお願いいたします。

※Zoomアプリのダウンロードがされている場合は、アプリが起動し、イベントにご参加いただけます。
④ 入力後、次のような画面がでてまいりますので、接続までお待ちください。

⑤ こちらで視聴の準備が整いました。当日は開始時間の15分前から接続可能でございます。Zoomのご利用が初めての方、視聴に不安のある方は早めにご確認をお願いいたします。

- 代官山蔦屋書店内でのイベント参加につきまして -

▼会場内での感染予防対策
・お客様用の手指消毒液を各入り口に設置しております。
・ソーシャルディスタンスを保った座席配置を致します。
▼スタッフの感染予防対策
・出店前の検温／確認
・体調不良時／発熱時の出店出勤の停止
・手指の定期的な消毒の徹底
・マスク着用の徹底及び咳エチケットの励行
▼お客様へのお願い
・ウイルス感染の可能性のある方／体調のすぐれない方はご来場をお控え下さい。
・ご来場時のマスク着用／手指の消毒は必須とさせて頂きます。
・咳エチケットの励行にご協力をお願い致します。
・厚労省が推奨する新型コロナウイルス接触確認アプリCOCOAのダウンロードをお願い致します。
▶https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/cocoa_00138.html
※COCOAとは、利用者ご本人の同意を前提に、スマートフォンの近接通信機能(ブルートゥース)を利用して、お互いに分からない様プライバシーを確保して、新型コロナウイルス感染症の陽性者と接触した可能性について、通知を受ける事が出来るスマートフォン向けアプリです。
・社会情勢によりオフライン(代官山蔦屋書店内)でのイベントを中止する場合がございますので、予めご了承下さい。

ご不明な点がございましたら「daikanyama.tsutayabooks.onlineevent@ccc.co.jp」に事前にお問い合わせください。

【プロフィール】
内田和成 (うちだ・かずなり)
東京大学工学部卒業。慶應義塾大学大学院経営学修士(MBA) 日本航空を経て、1985年ボストンコンサルティンググループ(BCG)入社。
2000年6月から2004年12月までBCG日本代表。
2006年には「世界の有力コンサルタント25人」(米コンサルティング・マガジン)に選出された。 2006年より2022年3月まで早稲田大学教授。
ビジネススクールで競争戦略論やリーダーシップ論を教える他、エグゼクティブプログラムでの講義や企業のリーダーシップ・トレーニングも行う。

著書に『仮説思考』、『論点思考』、『右脳思考』、『右脳思考を鍛える』(以上、東洋経済新報社)、『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』(編著)、『異業種競争戦略』、『リーダーの戦い方』(以上、日本経済新聞出版)などがある。

岩井琢磨 (いわい・たくま)
株式会社顧客時間共同CEO 代表取締役
1993年博報堂DYグループに入社。インストア・プランナー、クリエイティブ・ディレクター、ブランドコンサルタントとしての企業再生プロジェクト参画を経て、2012年にコーポレート・コミュニケーション・センターのセンター長に就く。Chief Project Managerとして、製造業・流通サービス業界を中心とした部署横断型の事業変革プロジェクト、企業ブランド構築プロジェクトの設計・推進を数多く手がける。
2018年9月株式会社顧客時間を設立。共同CEO代表取締役に就任。Head of Managementとして、顧客時間に参画する多様なスペシャリストと共に、数多くの業界・企業におけるDXプロジェクト・事業開発プロジェクトのサポートを行っている。
早稲田大学大学院商学研究科修士課程修了(MBA)。日本マーケティング学会理事。
著書に『マーケティングの新しい基本』(共著、日経BP社)、『世界最先端のマーケティング顧客とつながる企業のチャネルシフト戦略』(共著、日経BP社)、『オムニチャネルと顧客戦略の現在』(共著、千倉書房)、『物語戦略』(共著、日経BP社)、『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』(共著、日本経済新聞出版社)、『職人軍団、教科書なきイノベーション戦記』(企画、日経BP社)がある。

葵木慎吾 (あおき・しんご)
日本証券金融株式会社　
早稲田大学ビジネススクール(MBA)修了、内田ゼミ8期生。セキュリティーズファイナンスやデリバティブ分野で新商品開発を手掛ける。2022年4月、新規事業としてVC、バイアウトファンド向けのファンドアドミニストレーション事業を立上げ。

中西美鈴 (なかにし・みすず)
日本アイ・ビー・エム株式会社　
早稲田大学ビジネススクール(MBA)修了、内田ゼミ13期生。
製造業を中心としたお客様のグローバル事業支援を得意とし、戦略策定・事業企画や開発支援など、世界30カ国以上を対象とした多数の支援実績を持つ。現在は、自動車業界のモビリティー事業変革・全社DX改革に注力している。